株式会社PLANT（東証スタンダード：7646）が発表した数字は、一見すると矛盾をはらんでいる。2025年9月期の経常利益は、物価高による消費者の節約志向を背景に、前期比5.2%減の21.3億円になる見通しだ。しかし、その翌2026年9月期には、前期比7.9%増の23億円へV字回復する計画を打ち出した。
さらに市場を驚かせたのは、この強気な業績予想と同時に発表された株主還元策である。2026年9月期の年間配当を前期比20円増の1株あたり95円とする方針を示したのだ。これにより、予想配当利回りは5.72%という極めて高い水準に達する。
なぜ、短期的な減益を見込みながら、これほど大胆な増配に踏み切れるのか。それは、2025年9月期の減益が、将来の飛躍に向けた先行投資の結果であり、経営陣がその後のV字回復に絶対的な自信を持っていることの証左に他ならない。この一時的な減益は、PB（プライベートブランド）開発や収益構造改革といった、未来の成長エンジンへの戦略的投資がもたらす「Jカーブ」の谷なのである。
| 決算期 | 売上高 (億円) | 経常利益 (億円) | 1株あたり利益 (円) | 1株あたり配当 (円) |
| 2023年9月期 (実績) | 975 | 18 | 23.46 | 32 |
| 2024年9月期 (実績) | 985 | 22 | 49.86 | 50 |
| 2025年9月期 (予想) | 977 | 21 | – | 75 |
| 2026年9月期 (予想) | 990 | 23 | – | 95 |
出典：各種決算資料より作成
PLANT、三本の矢
PLANTのV字回復シナリオは、単なる希望的観測ではない。「PB戦略」「ローコスト・ルーラル戦略」「収益構造改革」という、緻密に計算された三本の矢によって支えられている。
第一の矢は、利益率を直接的に押し上げるプライベートブランド（PB）戦略だ。衣料品・生活雑貨ブランド「TARO & HANAKO」では独自通販サイトを開設。店内調理のハンバーガー「JJ BURGER」や、有名企業とのコラボ商品「ペヤング ソースカツ丼風やきそば」など、PLANTでしか手に入らない商品を次々と開発し、顧客の来店動機を創出している。これら高付加価値PBが、2026年9月期の利益成長を牽引する。
第二の矢は、独自の出店戦略と運営体制である。大都市圏を避け、あえて人口が比較的少ない「ルーラル（田舎）」地域に集中出店。競合の少ない土地で、衣食住のすべてを網羅する最大21万点もの商品をワンフロアで提供する「スーパーセンター」業態を展開する。商品を大量陳列する倉庫型の店舗設計や広告宣伝費の抑制といった「ローコスト・オペレーション」を徹底することで、地域住民にとっての「生活インフラ」としての地位を確立し、安定したキャッシュフローを生み出している。
第三の矢は、会社全体の効率性を高める収益構造改革である。人件費の最適化といったコスト管理に加え、「商品・販売・宣伝の連携強化」を進める。販売現場のデータを迅速に商品開発へフィードバックし、売れ筋商品を素早く投入する。このサイクルを高速化することで、在庫の最適化と販売機会の最大化を両立させ、利益へと結びつける。
小売業界の追い風
PLANTの戦略は、マクロ環境の変化とも合致している。経済産業省が発表した2025年上期の小売業販売動向によると、高額品を扱う百貨店の売上が前年同期比3.6%減と苦戦する一方、生活必需品を扱うスーパーは同4.9%増、ドラッグストアは同6.2%増と好調だ。
これは、消費者が価値をシビアに見極め、生活必需品を効率的に購入したいという「節約」と「ワンストップ」という二大潮流の表れである。スーパーマーケットの「食」とホームセンターの「住」を融合させたPLANTの「スーパーセンター」業態は、まさにこの潮流を的確に捉えている。
異次元の株主還元
PLANTの特異性は、株主還元姿勢に最も強く表れている。ディスカウントストア業界の有力企業であるトライアルホールディングスや大黒天物産と比較すると、その差は歴然だ。
| 企業名 | 証券コード | 予想配当利回り (%) |
| 株式会社PLANT | 7646 | 5.72% |
| 株式会社トライアルホールディングス | 141A | 0.73% |
| 大黒天物産株式会社 | 2791 | 0.51% |
出典：各種IR情報、市場データより作成（2025年10月24日時点）
競合の配当利回りが1%未満であるのに対し、PLANTの5.72%という数値は突出している。これは、PLANTが独自の「ルーラル戦略」によって安定した収益基盤を確立し、生み出したキャッシュを積極的に株主に還元できる成熟したステージにあることを示唆している。
この還元姿勢は、過去の実績が裏付けている。2026年9月期の増配が実現すれば、6期連続の増配となる。年間の1株あたり配当額は、2020年9月期の18円から2026年9月期（予想）の95円へと、わずか6年で5.2倍に増加する計算だ。近年、配当性向（純利益のうち配当に回した割合）が100%を超える水準にあるのは 、戦略的投資によって一時的に利益が落ち込む期間も、株主への約束である増配を維持するという経営陣の強い決意の表れに他ならない。
PLANTが提示した減益見通しと、その先の増益・大幅増配計画。この数字の裏には、周到に練られた成長戦略が存在する。独自のPB戦略、競合を回避するルーラル戦略とローコスト経営、そして組織全体の効率化。この三本の矢が噛み合うことで、PLANTは他の追随を許さない強固なビジネスモデルを構築した。厳しい小売業界において、同社が描く「戦略的Jカーブ」の軌跡は、今後も市場の注目を集め続けるだろう。
