ビックカメラ+14%超、ジンズホールディングス-16%超、決算で明暗

2024/04/15、小売セクターの株価でトップの伸びとなったのは、ビックカメラ(3048)。ビックカメラは上半期の営業利益が98億円で、前年同期比32.1%増となった。 通期の営業利益予想を従来の158億円から195億円に上方修正した。これは前期比で37.2%増に相当し、市場コンセンサスの185億円をも上回る数値である。
また、 配当性向目標を40%とし、年間配当金を18円から21円に増額した。
免税売上が持続的に好調であることが、ビックカメラ単体の収益を想定以上に押し上げた理由と考えられる。
通期予想の大幅な上方修正は、市場の予測を超える業績の改善を示しており、株価上昇の大きな要因となっている。

一方、もっとも下落率が高かったのは、ジンズホールディングス(3046)で、ストップ安となった。主な理由は、2024年8月期の連結純利益予想を下方修正したことによる売り圧力の増加。具体的には、同社は売上高を10億9100万円減額し、最終利益を2億円減額して29億円と見込んでいる。これは前期比で64.6%の増加だが、中国における景気停滞の影響が継続すると見込まれ、業績予想に反映した。
また、上半期の営業益は25.6億円で、前年同期比69.9%増となり、従来予想の18.4億円を上回った。しかし、通期予想は55億円で前期比13.5%増を据え置き、実質的に下半期は下方修正された。中国の景気停滞の影響で海外アイウエア事業が当初の予想を大きく下回る見通しとなり、店舗従業員の待遇改善による人件費の増加も見込まれている。これらの要因により、業績上振れの期待が後退し、株価が大きく下落したと考えられる。